常に健康体で居続ける人は少ないでしょう。

コロナ、がんや心臓疾患、手術を要する病気など様々なリスクがあり、中には重い後遺症を残す病気も存在します。

この先病気になり、働けなくなってしまった場合、今までの収入が大きく傾く事が容易に想像できると思います。

保険に入っていなくとも会社員や公務員は公的支援制度と呼ばれる傷病手当金などの給付金の受け取りができるため、一人暮らしでは十分な生活ができるでしょう。

しかし、生活できるためのお金しか入ってこないので、世帯主は公的支援制度のみでは足りない場合がある事を知っておきましょう。

また、入院や通院にかかる費用が発生する可能性もあります。

夫婦どちらかが死亡した場合、まず葬儀代が発生します。

2022年で平均総額110万円とされており、多額の費用が必要になります。

そして、夫婦どちらかが死亡してしまった場合に片働きであれば、死亡した片方の収入が今後0になります。

一方、片働きの場合は扶養者が死亡した場合、一家の収入自体が0になってしまい、今後の生活が苦しくなる恐れがあります。 

老後、あなたはどのような生活をしているでしょうか?

不自由なくスローライフを送っていますか?

それともお金のやりくりに必死でしょうか?

どのように対策していくかによって老後は大きく左右されます。

老後資金

年金2000万円問題と言われているように一般的に老後には2000万円が必要だと言われており、金融庁が2019年に出した「高齢社会における資産形成・管理」によると65歳以上の高齢夫婦無職世帯における年金収入と支出の状況は毎月5万円の赤字になっているとしています。

日本は若者の納税額で年金が賄われているため、少子高齢化が進み、年金で給付される金額が減少していく事が予想されます。

内閣府による「令和2年版高齢社会白書(全体版)」によると75歳以上人口は、令和36(2054)年まで増加傾向が続くとされています。

このことから多額の貯金がない限り、なにも対策をしないと節約しながら貯金を切り崩していく事になると想像できるでしょう。

介護資金

前述にもあるように年齢を重ねると大きな病気にかかる可能性が高くなります。

後遺症や完治しない病気も多く存在し、介護が必要となるケースがあります。

介護費用は一時費用7万4千円、月にかかる費用が8万3千円とかかると言われています。

介護期間が平均5年ほどのため、総額580万円以上かかることになります。

お金以外にも介助も必要となり、身体能力の側面から老夫婦だけでは介護が難しい事が予想できます。

公的介護保険での給付金や訪問サービスなどもありますが、これらを受けるには病気の種類やADL(日常生活動作)の状況を医師や介護福祉士などによる厳しい判定があります。

そこで決められた範囲内の援助が受けられる仕組みになっているため、求める生活ができないリスクがあります。

保険に入る、見直すタイミングは結婚が決まり次第なるべく早めに相談する事をおすすめします。

理由は2点あります。

1点目は保険料についてです。保険料は加入時の年齢で左右されるため、年齢が若い段階で入ると安くなるケースが多いです。

2点目は加入できる保険の種類についてです。

女性の場合、妊娠後は保険の種類や保障内容が限定されるため、妊娠前に相談することで妊娠へのリスクも含めた幅広い保険を検討できるでしょう。

現状の保険が合っているかどうかや、今の保障で足りるかどうか不安な方は、担当FPに相談することをおすすめします。

保険のプロである担当FPがあなたに最適な保険選びのサポートをします。

夫:31歳　職業:デザイナー(会社員)　年収:500万
妻:29歳　職業:事務職　年収:400万

葬儀代はもちろんですが、夫婦どちらかが働けなくなった際の保障である就業不能保険や医療保険・がん保険を検討するとよいでしょう。

就業保険とは、働けなくなって世帯収入が減少する時に保険金が受け取れる、働けなくなるリスクに備える保険です。
働けなくなった時に収入が夫婦どちらかの収入のみになった時に今までの生活は金銭的に難しいでが、就業保険に入っていれば、収入が保証されるので金銭的な問題は保証されます。

医療保険は、入院や手術、高度先進医療など健康保険では保証がないリスクに備える保険です。

もし入院した際、基本的に治療費や入院費は、公的医療保険制度が適応となり3割負担になります。

ただ、入院時の食事代や個室を希望した際の差額のベット代、高度先進医療は対象外となり自己負担となります。大部屋でも差額ベッド代がかかる場合もあります。

そのため、急な出費に対応できるお金を持っていない場合は、医療保険に加入することがおすすめです。

がん保険は、がんに特化した保険です。

がん家系のため心配であったり、手術や抗がん剤治療といった、がんの時にかかる費用に備えるためです。

転移を抑制する抗がん剤を使用した治療は抗がん剤以外のすべての医療費が自己負担となりますので、がんに関して金銭を気にせず、満足な治療を受けたい方は入ることをおすすめします。 

夫:36歳　職業:建設作業　年収:500万
妻:29歳　職業:専業主婦　年収:0万円

片働きのため、扶養者が死亡した場合、一家の収入自体が0になってしまうリスクがあります。

そのため、就業保険、医療保険、がん保険に加え、終身保険に加入することをおすすめします。

終身保険とは、一生涯の死亡保障を確保するための保険で、万が一死亡した際に保険金が支払われる商品です。

扶養者である夫が死亡した際、一家の収入が0になり路頭に迷うリスクを減らすためにも終身保険を検討することをおすすめします。

女性の場合

女性の場合、乳がんや子宮がんといった女性ならでは病気や妊娠・出産に備えるための保険もあります。

特に妊娠発覚後に保険に入りたいと思っても、入れる保険の種類が制限されることが多いです。

そのため、妊娠前に保険に加入することをおすすめします。

子供を考えている方

子供ができた時は教育費が必要となってきます。

教育費の貯め方は様々ありますが、学資保険での貯め方を紹介します。

子供が生まれて大学まで進学させる場合、多くの教育費が必要となります。

教育費に回せるお金が既にある場合は考える必要はないですが、これから考えたいという方は、学資保険で教育資金を準備するという方法もあります。

学資保険は、教育資金の準備や、契約者が万が一死亡した際に保障があり、生命保険料控除の対象となっているなどのメリットがあります。

ただ、学資保険の返戻率が100%を下回る場合は注意が必要です。

資産を残す保険

その他にも、老後資金確保のためにNISAやiDeCoをイメージする方も多いと思います。

NISAは2024年以降、新NISAになることもあり注目を集めています。

実は保険でも老後に向けた資金を作ることが可能です。

例えば、日本円だけでなく米ドルや豪ドルでの高い利率での運用をし、円安の影響を受けにくい外貨建て保険や株式、債券で運用した実績によって保険金や解約返戻金が決定する変額保険というのもあります。

こちらは投資に近い商品ですが、保険ならではのメリットがあります。

ただ、米ドルなので外貨で運用をしていくため為替リスクがあるなど商品についてしっかりと理解することが大切です。

老後のことはまだ先だと思っていても、老後に向けた準備は早く始めることも大切です。

老後に向けた資金作りは色々な方法がありますので、自分に合ったやり方を見つけるためにも担当FPに相談することをおすすめします。

保険に入った方がいい人

• サラリーマン

• 自営業・フリーランスの人

• 貯蓄が満足ではない人

• 一家の大黒柱

自営業やフリーランスの方は、会社員や公務員にはある傷病手当がない他、働けなくなってしまった期間の収入が0になる可能性もあります。

また、貯蓄が少なく急な出費に対応が出来ない人や家庭の収入を支えている人は、万が一に備え保険に加入することをおすすめします。

保険に入らなくてもいい人

• 資産が十分にある人

• 万が一になった時でも自分で全て払える人

資産が十分にある人、高収入で貯金額が満足にある人などの万が一になった時でも自分で全て払える人は保険に入るメリットは少ないでしょう。

全ての人が保険に入る必要はありません。

ご不明な方は担当FPにライフプラン表を作成してもらうことをオススメします。